「それがさ、コンピュータで先に登録しろって。俺、自宅にパソコンないんだよ。インターネットアクセス
がないと失業保険すらもらえないって。進化できずに死んでいく恐竜にでもなった気持ちだよ」

　失業してから2年間で400通の履歴書を送ったが、面接までこぎ着けたのはたった4件だ。
「朝起きて、求人サイトをチェックしても何もない。それが2年間ほとんど毎日です。脱力します」
　ジョンの年収は10万ドル以上だった。シリコンバレーの有名企業、アップルやグーグル、インテルなどの
社屋の建築プロジェクトもたくさん手がけてきた。

　数年前に新聞社がインディアナ州のメディア企業に買収されてから、社内のリストラが進み、あらゆる部門で
勤続20年や30年のベテランが次々クビになった。

　パートタイムでお年寄りのクライアントの自宅を回って身の回りの世話をする仕事をしてきた。時給は8ドル。
しかし、金利20％以上という高利で借りていた車のローンが貧困への入り口だった。
「96年製の中古のビュイックの支払い総額が、金利のせいで、いつの間にか3万8000ドルに膨れあがってたの」

2011年10月02日
Cincinnati Bellが｢iPhone 5｣と｢iPhone 4S｣のスペックと価格をリーク?!

TUAWによると、Cincinnati Bellのサイトのプリペイド携帯電話のセクションに
一時的に｢iPhone 5｣と｢iPhone 4S｣の価格やスペックが掲載されていたそうです。

まず、部署の異なる10人程度のチームに分かれ、チーム同士で課題に取り組み、競い合う。勝敗が決まったら、チーム内で反省点を話し合う。…という大枠は普通の社員研修に近いけど、ポイントはその「課題」！

●全員が指一本でフラフープを持ち、そのまま地面に下ろす。途中で一人でも指が離れたら、やり直し
●全員で細長い平均台に乗り、誰も地面に足をつけないで誕生月順に並び変わる
●一人1本ずつ竹筒を持ち、それを使ってビー玉を落とさずにゴールまで運ぶ
●一人ずつ、空中ブランコに挑戦。命綱はほかのメンバーが握ってサポートする
●タイヤと木とロープを使って車を作り、車から降りずに工夫してゴール地点まで車を動かす

米司法省が日系企業を価格カルテルで連日摘発している。利益確保に手段を選ばぬ日系企業の談合体質を問題視し、米国で改めて“ニッポン異質論”が高まる可能性がある。
世界的な経済停滞で、自国企業の利益を守りたいとの意向もあるとみられ、狙い撃ちが続くとの見方は強い。

司法省による罰金支払い合意の発表は９月２８日から３日連続。古河電気工業のケースでは、罰金額が２億ドル（約１５３億円）と巨額なうえ、日本人幹部３人が禁錮刑を受けた。
カルテルで外国企業の幹部が禁錮を命じられるのは異例といい、日系企業の間では、「かつてない緊張感が高まっている」（米国駐在の電機大手関係者）。

立て続けの摘発について、同省当局者は「特段の理由はない」と、偶然を強調するが、追求の手をゆるめる気配はなさそうだ。背景には、日本の特異な企業体質として以前から
問題視してきた「談合」へのぬぐえぬ不信感がある。

歴史的な円高水準や原材料価格の高騰で業績が圧迫されるなか、利益確保のため「禁じ手」に手を染める日本企業が後を絶たない。日本国内でも昨年、公正取引委員会が
カルテルなどで納付を命じた課徴金の総額は過去最悪の約７００億円に上った。

市場の透明性と公平性を重視する米国の怒りは強く、司法省は古河電工に関する声明で、「米国メーカーは高い代金を支払わされ、業界全体が損害を受けた」と強く非難した。

　「暴力団関係者への利益供与」を禁じた東京都暴力団排除条例の施行を１０月１日に控え、各事業者が対応を迫られている。暴力団の弱体化を狙う条例は、飲食店がみかじめ料を払ったり、ホテルが宴会場を貸し出したりすることなどを禁じ、公安委員会の勧告に従わずに違反を重ねれば業者名が公表される。こうした中、「ピザを配達したらアウト？」「葬儀を申し込まれたら？」など、どこまでが許されるのか戸惑う声も上がっている。【合田月美】

　警視庁によると、条例が禁止するのは「相手が暴力団関係者と分かったうえで、さらにその
活動を助長する目的の利益供与」。警視庁は条例が制定された３月以降、各種団体に協力を要請。９月１日には改めて全ての業界団体に通知を出すなど周知に努めている。
　「疑わしい場合は来場者名簿を警察に照会し、組員と分かればプレー中であっても退場してもらう」。
東京都内全２０カ所のゴルフ場で組織する「警視庁管内ゴルフ場暴力排除対策協議会」会長の松澤淳二・赤羽ゴルフ倶楽部支配人は話す。協議会は８月に警視庁担当者を招いて条例を詳しく学び、施行に備えた。
　一方、懸念の声もある。「配達先が暴力団かどうか分からない。事務所がどこにあるのか警察に聞いてもらえないか」。ピザなどの宅配業者で作る「全日本デリバリー業安全運転協議会」にはこうした問い合わせが相次いでいる。事務局は「１枚や２枚で利益供与になることはないが、
相手が暴力団と知りながら大量に届けるのはだめだと聞いている」と説明しており、近く警察の
担当者を招いて店長向けの勉強会を開く予定だ。
　暴力団関係者が檀家（だんか）になっている都内の有名寺院も対応に苦慮している。歴代幹部が眠る墓は線香の煙が絶えず、７月には組幹部の大掛かりな葬儀が催されたばかり。同寺の関係者は「警察から暴力団関係者であっても家族葬など身内だけの小規模な葬儀なら構わないと聞いたので、今後はそうしたい。ただ、有力な檀家からの葬儀の申し出を断るのは難しい面もある」と話す。

（>>2以降続く）

　今や日本のみならず、ビジネスに、休暇に、留学に、さまざまな理由で世界中に滞在する機会が多くなった。
不慮の事故や予測もつかない災害に巻き込まれる可能性はどこにいてもある。
そうした時に、知識を持っていることが生死を分ける。

　もしも、「ピクニックで訪れた山で嵐に遭遇したら」、「遊覧船が沈没したら」、「雪国で吹雪に閉じ込められたら」……。
ひとつの判断が生死を分けることがある。

　そこで世界中に探検家・冒険家を派遣してきたナショナル ジオグラフィック協会が収集したサバイバル術から、「STOP」「3の法則」など、いざという時に必ず役に立つ基礎知識を紹介したい。

（1）まず「ＳＴＯＰ」を実行する　生死を分ける第一のステップは、とにかく冷静に行動できるかどうかだ。
冷静さを保ち、現在地を動かない。衣服をチェックし、適正な体温を保つことが肝心だ。

　少々大げさだが、恐怖は人を殺してしまう。パニックは人によってさまざまな形態を取る。
たとえば、日頃都市部で暮らしている人が自然の中で遭難したとき、方向感覚を失い、普段理性的な人も不合理な
行動を取る錯乱状態を「ウッズショック」と呼ぶ。
こうした状態を含めて、多くの場合、本人がパニック状態を自覚することはない。
そこで手遅れになる前に、自分をコントロールすることが必要だ。

　そのためには、「STOP」という言葉を覚えておくといい。
これは、Stop（やめる）、Think（考える）、Observe（観察する）、Plan（計画する）を表している(表)。

http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20110921/284804/hyo01.jpg

年金給付額、３年間で引き下げへ…厚生労働省

　厚生労働省は２９日の社会保障審議会年金部会に、年金給付額を３年間で引き下げる減額案を提示した。

　１９９９～２００１年の物価下落の際に必要な減額措置を行わなかったため、給付額が本来の水準よりも
２・５％高くなっているためで、１２年以降、速やかに関連法案を国会に提出する方針だ。

　減額措置が実現した場合、給付月額は国民年金が約１６４０円、厚生年金が約５７９０円、それぞれ低くなる。

　年金制度には、年間の消費者物価の変化を給付額に反映する「物価スライド」の仕組みがある。

　９９～０１年の物価下落時、「高齢者の生活に影響が大きい」として特例的に凍結し、００～０２年度の
年金額を据え置いていたが、年金財政の安定や、世代間の不公平感を取り除くため、本来の水準に
戻す必要があると判断した。

　年金の上昇率を物価や賃金の上昇率よりも０・９％低く抑える「マクロ経済スライド」という仕組みを
発動させようという狙いもある。

（2011年9月29日22時52分 読売新聞）

“15年愛”を実らせての結婚だったが、2、3年前にすでにプロポーズをしていたといい、「気持ち悪くなったって言われて、2回くらい断られていたんですけど、たまたまこの時期に踏み切ってくれました」と結婚に至った経緯を説明。

大学の学費の半額化を求めるデモ隊（大学生など約2500人）が29日夜、ソウル・明洞一帯の道路を占拠し立てこもった。
これにより渋滞が発生し、ソウル市中心部の交通がまひ状態に陥った。

　イベントでは、武藤正敏・駐韓日本大使が急きょ舞台に上がり「東日本巨大地震以降、韓国の人々の温かい心遣いにより困難を乗り越えることができた。
日本国民に代わり感謝したい」と謝意を伝えた。
広場に集まった市民らは、武藤大使に激励の拍手を送った。

　また、大地震の犠牲者の魂を慰めるため、サルプリ（厄払いの儀式から派生した民俗舞踊）名人のキム・リヘ氏がサルプリの舞を披露。
市民約2万人が、韓日の伝統舞踊公演、韓服（韓国伝統衣装）や着物の試着など、多彩なイベントを楽しんだ。

　日本からは、盛岡さんさ踊りなどに続き、地震や津波による原子力発電所事故で被害を受けた福島県のダンスチーム「フラガール」がフラダンスを披露した。
また、福島県のブースには「韓国の人々の支援で大きな逆境を乗り越えています」と書かれた横断幕が掲げられた。

　文化体育観光部（省に相当）の崔光植（チェ・グァンシク）長官も出席し「日本の人々は勇気と希望をなくさないでほしい」とあいさつした。

　福島県から参加したキシ・タカシさん（44）は「韓国から非常に多くの支援を受け、一生懸命復旧に努めている。福島県は、いつか必ず韓国の支援と思いやりに応える」と語った。

　また、会場を訪れたシン・スンウォンさん（39）は「韓国と日本はあつれきも抱えているが、切っても切れない関係だと思う。大地震で苦痛を味わった日本を支援した韓国の配慮をずっと忘れないでいてほしい」と話した。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2011/09/26/2011092663019.html