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「どうして男の人って、女の集団を見ると『本当は仲が悪いんだろ?』と言うんでしょうね」
そう不思議がるのは、会社員の泰子さん(仮名・37歳)。飲み会などで泰子さんが楽しく後輩や先輩としゃべっていると、同僚男性が必ず後でこう聞いてくるという。
「楽しそうに話してたけどさ、本当は仲悪いんじゃないの? ね、どうなの?」
「普通に付き合ってる人とのことを、いちいち『本当はどうなの?』と聞かれるのって、正直うっとうしいんですよね。
少し前も、某TV司会者が某アイドルグループの子たちに『本当は仲悪いんじゃないの?』と聞いてたけど、何なんでしょうね、あれ」
それに対し、会社員の康太さん(仮名・36歳)は、「確かに、女の集団=本当は仲が悪そう、というイメージはある」と話す。
「学生時代を思い返すと、男子は仲がいいやつの悪口は言わないし、仲が良くなければ話さない。何かあればケンカして終わり。
でも、女子は仲が悪くても笑顔で話して、陰口を言ったりしてたでしょ。あと、子供の頃は『母VS祖母』、
結婚後は『嫁VS自分の母親』という嫁姑バトルを見ていることも影響してるのでは。だから、『女同士って、いろいろあるんだろうなあ』と思っちゃうのかも」。
自営業の充さん(仮名・31歳)は、こう分析する。
「よくも悪くも女性は周囲の目を気にするから、思っていなくても『かわいい!』とか言いますよね。それに、
女性は話すことでストレス解消するからか、思いがけないところまで話が広がっていくでしょ。たいていの男はそこまで頭が回らないから、驚くわけです。
あと、たまに女性で『キーッ!』と怒る人がいるでしょ。そうした感情の豊かさも、『女が集まると大変』というイメージに拍車をかけているのかも」
では、実際のところ、女の集団は“陰でいろいろある”のだろうか。女子校出身の芙美子さん(仮名・34歳)は「女子校はものすごく楽しかった」と話す。
「女子校はリーダーも裏方も全部女子。自然と役割分担ができて、みんなちゃんと責任もって仕事をするから、何でもスムーズに物事が進むんです。
だから、学校行事も楽しかったですよ。今でも女子校時代の友達は大切な仲間ですね」。
東京都渋谷区元代々木町のマンションで今月18日、住人の看護士・舩山清美さん(35)と長男で小学3年の昇磨君
(9)が遺体で発見された事件で、2人に抵抗したような形跡がなかったことが警視庁幹部への取材でわかった。
同庁幹部によると、清美さんと昇磨君は和室に敷かれた布団の上で死亡していた。首には絞められたような形跡があり、
18日未明から早朝にかけて、絞殺されたとみられている。
事件は18日午前8時20分頃、無職の夫(33)が「妻と子供が死んでいるようだ」と110番したことで発覚。
夫の説明では、前日の17日は家族3人でレンタカーで外出し、18日午前1時頃に帰宅した。夫は午前5時頃、レンタカー
を返しに行き、いったん自宅に戻った後、渋谷区内の飲食店に出かけたと話しているという。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110719-OYT1T00537.htm?from=main5
欧州の財政破たん懸念が意識されていることで、NY商品取引所の金先物相場は連騰で、
1オンス=1590.1ドルと史上最高値となった。足元は買い支えの要因があり、安心かに見える。
その一方で、個人の売買が禁止されるために、価格上昇の要因が消えるのではないか、という見方もできる。
ただ、もっと恐いことは、この法律の本音の部分。米国経済が破綻した際に、国民がドルを売って
金を買う動きを前もってできないようにしようとするものだからだ。現在は、国債発行上限枠の
撤廃に向けて、政府は間もなく迫るタイムリミットまでギリギリの調整を行っているところ。
日本では大きく報道されていないが、米国債のデフォルトを最悪視野に入れているとも言えなくはない。
そうなれば、資本主義経済の総本山が大激震に見舞われた以上は、米国内だけで収まるはずもない。
米国は過去には、世界大恐慌時に、一部で金の売買を禁じたこともあった。破たんを意識したものなのか、
どうか? まずは週明けの相場がどのような答えを出すのか注視したい。
ちなみに、いくつか例外もある。その一つに、世帯年収で約2400万円以上ある家庭は免除されている。
(台北 17日 中央社)日本人女子大生に性暴力を加えた謝東憲容疑者は17日午前、警察に拘引され、板橋地方裁判所に書類送検された。
謝容疑者は事件発生後、コンビニエンスストアの防犯カメラの映像で確認され、逮捕されたが、逃亡の恐れなしの理由で保釈され、
行方不明となったが、17日午前新北市の警察に連行された。
交換学生として台湾留学中の女子大生は11日夜、友人訪問の途中、道に迷い、タクシー運転手の謝東憲容疑者にだまされ
車で遠くの山中に連行され、暴行を受けた。外交部亜東関係協会の黄明朗秘書長は16日、これに対し、すでに日本が台湾に
置く大使館に相当する交流協会に関心と慰問の意を示し、必要な協力を随時、提供するほか、被害者が一日も早く痛手から立ち直るよう、
希望すると伝えた。現時点ではまだ交流協会から協力の要請を受けていないという。
一部のメディアは女子大生の両親は同事件に対応するため台湾に来ると報じたが、交流協会は15日夜の時点で被害者の両親による台湾入りの日時がまだ
確認していないと指摘した。交流協会側はまた、日本は同案に対し、多大な関心を持っており、当事者に必要な援助を提供するとしながらも、中華民国台湾の
司法的判断を尊重する姿勢を示している。
http://japan.cna.com.tw/Detail.aspx?Type=Classify&NewsID=201107170007
風評被害対策・誹謗中傷対策企業大手のシエンプレ株式会社(http://www.siemple.jp/)の
代表取締役の清水亘氏によれば「ネットの悪評は、人事面だけでなく、営業、融資、提携など
会社のすべての面に影響を及ぼします。金融機関も融資前には必ずネットの風評状況をチェックします。
以前は、2ちゃんねるという匿名掲示板だけが問題となっていましたが、最近では、個人のブログ、
クチコミサイト、SNSなど信用性のあるサイトに誹謗中傷が書かれているケースが増加しており、
以前より深刻になっています。ネットの特性からひとつ悪評が書かれると、それが驚くべき
スピードでコピー・リンクされ、気が付いたら一つの書き込みが数十倍になっている、
というケースは多々あります。いったん広まってしまうと講じるべき対策も
大がかりになってしまう。早めに相談をしてほしい」という。
同社に寄せられる相談は上場企業からの問合せを含め、年間500件を超えているといい、
対策に乗り出す企業は増えているようだ。「一度御社の企業名で検索をかけてみてください。
検索結果3ページ目までに悪評サイトが出てきたら要注意です」(清水氏)と話していた
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20110714/dms1107141132008-n1.htm
この記事もおマネー払って書かせた広告だろどうせ
鳥取県境港市の廃業したガソリンスタンドの事務所の屋根で見つかった女性の遺体について、
現場に争った形跡や体を引きずったような跡がない状況から、鳥取県警が
自殺の見方を強めていることが18日、県警への取材で分かった。
県警によると、ひも状のもので首が絞められた跡の他に目立った外傷はなく、着衣も乱れていなかった。
女性が倒れていた場所は地面から約3メートルの高さで、「人を抱えて上るのは難しい」と県警はみている。
境港署によると、女性が倒れていた屋根より約1メートル高い所にあるガソリンスタンドの屋根には、
たばこの吸い殻が数本落ちており、新しいものもあった。県警が吸い殻に付着した唾液の
DNA鑑定をする予定。女性はたばこを持っていなかったが、100円ライターを持っていた。
県警は19日にも司法解剖し、死因を調べる。
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110718/crm11071817230006-n1.htm
なでしこジャパンの快挙には、東日本大震災後の消費の自粛ムードを和らげ、
「1兆円超の経済効果を生む」との試算も登場した。
「なでしこジャパンは国民に明るい希望を与えた。国内の消費マインドは上向くだろう」。
第一生命経済研究所の永浜利広主席エコノミストはこう予測する。
若者層を中心に自粛ムードの緩和は裾野まで広がるといい、「デパートなどでのセールもこれから。
一気に消費が盛り上がるのでは」と期待する。
テレビコマーシャルの好感度調査などを手がけるCM総合研究所は「経済効果が1兆円を超える」と
試算する。ユニホームなど関連グッズの売り上げ増も見込まれるからだ。
最優秀選手に選ばれた沢穂希選手らの企業CM起用による効果のほか、「海外の日本への
注目が強まった」として、日本製品の売り上げが伸び、訪日観光客が増えると強気だ。
2010年のW杯南アフリカ大会は、関連収入だけで約80億ドル(約6320億円)にのぼり、
波及効果も巨額で、「世界経済回復の助けになった」と評された。
なでしこジャパン効果も、今後の“進撃”が期待される。
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/110718/fnc11071819490002-n1.htm
【福島原発事故】 東電最高幹部、山下教授ら張本人32名を刑事告発
http://fpaj.jp/news/archives/4747
21世紀日本、最悪の人道犯罪を引き起こした張本人たちが一斉に刑事告発された。
主役たちとは東京電力の勝俣恒久会長はじめ最高幹部3人、原子力安全委員会の
斑目春樹委員長、寺坂信昭・原子力安全保安院長ら(以上Aグループ)、福島県放
射線健康リスクアドバイザーの山下俊一・長崎大学大学院教授(※)、高木義明文
部科学大臣ら(以上Bグループ)。
Aグループの罪名は業務上過失致死傷、Bグループは業務上過失致傷で、両グループ
合わせると被告発人は32名にものぼる。
告発したのは ジャーナリストの広瀬隆と明石昇二郎氏。両氏は今月8日付で上記
32名を東京地検特捜部に告発した。
告発状によると主役たちの罪状は次のようなものだ――
●東電(勝俣会長ら)は、いったん原発事故が起きれば多数の一般住民を被曝の
危険に晒すことを知りながら、そうした事態を避けるための措置を怠った。さら
には「原発安全神話」をふり撒き、危険性を指摘する学者、ジャーナリスト、市
民に攻撃を仕掛けた。
●原子力安全保安院(寺坂院長)は、同院所管のワーキンググループ委員から原
発を襲う津波の危険性を指摘されていながら、その対策を東電に講じさせなかっ
た。
●原子力安全委員会(斑目委員長ら)は、事故防止のために万全な措置を講じる
よう東電や安全保安院に指示しなければならないにも関わらず、この任務を放棄
した。
「浜岡原発運転差し止め裁判」の際、斑目委員長は「再循環系が複数同時に破
断し、同時に緊急炉心冷却系が破断することも考えるべきではないか?」と問わ
れ、「地震が起こった時に破断することまで考える必要はない」と答えている。
(略)