民放局では2年前ほどからアシスタントディレクター（AD）の離職が顕著だったが、今年はさらに一つ上の立場である
ディレクターが次々に業界を去っているのだ。

「もう限界です。今年に入って休日はわずか2日だけ。週に家に帰れるのは多くて4日」

　こう語るのは、フジテレビ系列の番組制作を請け負う制作会社勤務の30代男性。キャリア10年以上で関係者の信頼も
厚かったが、ついにギブアップ。秋の番組改編に合わせて局を去るという。

「今までこんなにキツい状況になったことはないです。数年前から不況で経費削減になり、そのしわ寄せでスタッフの数が
徐々に減りました。例えば、以前なら3人でロケに行っていたのが、今では1人。編集作業まで全部自分一人でやらなくては
いけないんです」（同ディレクター）

　こういう忙しい時に雑務をこなしてくれたのがADだったが、そのADの数も減少しているのだという。

「3年前にADの過酷労働が問題になって、制作会社120社以上で組織する全日本テレビ番組製作社連盟が調査した上で、
ADを厳しく使いすぎるな、と通達があったんです。それ以来、弁当や小道具の手配などADの仕事も、ディレクターである自分に回ってくるようになりました」（同ディレクター）

　以前は”代わりはいくらでもいる”と言われたADも、最近ではテレビ業界に対する憧れが低くなったのか、人材不足が続いている。

　日本テレビ系列の情報番組『ヒルナンデス！』のディレクターも、「ADが辞めてしまっても代わりがいないので、1泊2日で行うロケが日帰りになり、40時間以上もまったく睡眠ナシで仕事している」とやつれた顔で語っていた。

　また、テレビ朝日の関係者に聞いても同様で「一番キツそうなのは朝の『情報満載ライブショー　モーニングバード！』。
多彩な出演者のギャラに金をかけている分、制作の人件費が抑えられてしまい、多くのスタッフが睡眠不足のまま」だという。

　これらは、労働時間の上限が定められた労働基準法を大きく超える違法な過酷労働というわけだが、給料が高水準である局の正社員と違い、制作会社から派遣されたスタッフたちは報酬も高くはない。

　ADのみならずディレクターのピンチには「このままでは人材がどんどんいなくなっていき、番組のクオリティーも落ちる一方」と警鐘を鳴らす関係者もいる。

　しかし、制作指揮をとる、ある番組プロデューサーに聞くと「人員の補充をしてあげたいんだが、人が足りないというと無能だというレッテルを貼られるのがテレビ界の悪しき風潮」と改善に踏み切れない理由を打ち明けた。

出演者のギャラと正社員の給料を抑えるしかないだろ。
一番やってはいけないのは制作に関わる費用だけ抑えていくこと。
下請けにしわ寄せがいって上手くいかないのは東電で実証済み。