そんなのいいからさっさと結婚しろよ

日本企業の場合、決算が良くなれば必ずしも給料も良くなるわけではない
だから労働者としてその企業で働くことについて知りたいなら、決算資料よりも、最初に挙げているように過去10年の社員数の増減と平均年齢、平均賃金を見たほうがいい

貼られている資料を見ると、2009年から2010年の大幅な賃金の低下はおそらくリーマンショックに由来し、そしてその後、数年間継続して人員削減を実施している
つまり、世界的な金融危機の際には賞与をカットするような企業であるということだ

一方、2019年から2020年にかけて急激に賃金が上昇したのは、人手不足で労働者確保のために賃金を上げた可能性が高い
つまり、労働力を確保するために少なくとも賃上げする余力はだけはある企業だということだ

わからないのは、2015年から2016年にかけて賃金が下落し、その後2年間、賃金が低く据え置かれているところ
たった20万円程の下落だが、約5%に相当する
この下落が、業績低迷に連動して賞与が下げられたのか確認する必要がある
それを確認することで、業績に敏感に反応して、賞与を変える企業なのかがわかる

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